第68回 大学・大学入試情報コラム
2024年度「共通テスト」が実施直前だ。試験直後には自己採点が始まり、合否判定の結果が出る。それを踏まえて、どのようなチェックをしながら、2次出願をするのがベターかを考えてみた。
2024年1月
大学＆教育ウォッチャー 本間 猛
「共通テスト」志願者数49万1913人
「入試情報」と言えば、大学入試センターが2023年12月5日に公表した「2024年度共通テスト」の確定志願者数等を紹介しないわけにはいかない。2024年1月13日・14日に実施される「共通テスト」は、現行の6教科30科目で構成される最後の試験となり、注目度が高まっているからだ。
志願者数は49万1913人、前年度比2万668人の減で、1992年度（平成4年度）の大学入試センター試験以来32年振りに50万人を下回った。志願者の内訳は、高校等卒業見込者（現役生）が前年度比1万7340人減の41万9533人、高校等卒業者（既卒者）が前年度比3422人減の6万8220人、高卒認定等の志願者が前年度比94人増の4160人だった。
「共通テスト」を利用する大学は707校
また、2024年3月高校等卒業見込者（現役生）のうち、共通テストに出願した者の割合を示す「現役志願率」は45.2％となり、これは前年度から0.1ポイント上昇し、過去最高を更新した。
さらに、何らかのトラブル等で13日・14日に受験できなかったケースによる「追・再試験」は、1月27日・28日に実施される。
因みに、共通テストを利用する大学・専門職大学・短期大学の総数は、前年度比6校減の864校。このうち、大学は707校（国立82校、公立95校、私立530校）、専門職大学は10校（公立2校、私立8校）、短期大学は147校（公立13校、私立134校）だった。
テスト終了後の自己採点で合否判定
「共通テスト」終了後の午後7時ころから、大学入試センターは試験の正解を公表している。模試業者によって呼称は異なるが、受験生は「自己採点」が可能になる。
所定の手続きで自己採点業者に、自分の解答、志望大学等を記入して提出すれば、試験が実施された週の木曜日か、金曜日には、科目の平均点や合否判定等の成績結果がフィードバックされる。
結果の主な内容は、科目別・全体の偏差値や平均点、順位など。さらに、志望校別の成績・評価では合格可能性の判定、ボーダーラインとの得点差、志望者内での順位などが表記されて手元に届く。
受験者の中での「自分の位置」を確認
自己採点結果を見た時点で、受験者が先ずすべきことは、志望校の判定結果（Ａ～Ｅ）と席次の確認。因みに、合格可能性判定の目安は、Ａ（80％以上）、Ｂ（60％以上）、Ｃ（50％前後）、Ｄ（20％以上）、Ｅ（20％未満）などの5段階で評価されることが多い。
次に、志望校の共通テストと2次試験の配点比率、さらに2次試験の科目と配点をチェックしておく。また、これらを確認した後で、改めて志望校の2次試験の過去問に挑戦してみる。この時は、合格者最低点ではなく合格者平均点の獲得を目指す。
ボーダーラインは合否の可能性50％
次の時点では、このデータを活用してどの大学に2次出願をするか、「共通テスト利用入試」を活用して、どの私立大学に出願するかがポイントになる。530校もの私立大学が、利用入試を実施しているのだ。
ところで、ボーダーラインとは合格者と不合格者の割合が半々、つまり50％になる得点ラインのことだ。このライン引きは、前年のデータをベースにし、今年の難易度や平均点、学部・学科の人気度、入試全体のトレンド等を加味して、業者が決めている。
したがって、複数の業者の結果を入手して比較・分析するようにしたい。2024年度の変更点を各業者がどのように反映させたかなどと、収集したデータ数によって、ボーダーラインが異なるケースも出てくる。
「判定Cで安心せず、Dで諦めず!!」
上記で示した判定結果では、「Ｃで安心せず、Ｄで諦めず」がポイントになる。
Ｄ判定でも「逆転合格」は毎年みられるから、初志貫徹で出願した方がベターな場合も出てくる。国公立大学では、出願（1月22日～2月2日）から前期日程試験（2月25日）までは20日間余もあるのだから、ラストスパートの効果も無視できない。
私立大学では、前年の合格最低点との比較ではなくて、合格者の平均点との比較を重視して出願するようにしたい。合格最低点は、毎年動く場合があるから注意する。
やはりＤ判定のケースでは変更も必要
このように見てくると、自己採点結果でＡ判定だった受験生はそのままの力をキープ、Ｂ、Ｃ、Ｄに位置する場合は2月25日までの追い込みいかんで逆転もあり得るので、諦めないで努力を続けることだろう。
しかし、Ｄのケースでは第2志望、第3志望、私立大学への志望変更なども考慮しつつ、受験大学を選びなおして出願したい。
一方、2025年度「新課程入試」では、既卒者（浪人生）に「移行措置」を導入する。過去の例では、移行措置で易しくなったケースもある。経済的な余裕がある場合は、「浪人覚悟での初志貫徹もあり得る」かもしれない。
本間 猛：
東京理科大学理学部数学科1964年3月卒（参考 昭和39年：東京オリンピック・新潟地震）。元（株）旺文社取締役。中学・高校雑誌編集長，テスト部長，関西支社長等を歴任。
